編集部レポート

【編集部レポート】動物病院附設ペットホテル出現率2026

ペットホテルJapan編集部が全国1,507施設から動物病院附設・獣医師常駐施設の出現率を都道府県別に集計。全国平均34.6%、東京23区36.6%、最低0%の格差構造と背景を業界視点で分析。

【編集部レポート】動物病院附設ペットホテル出現率2026|都道府県別・全国34.6%の実態

このページでわかること

  • 全国1,507施設中、動物病院附設・獣医師常駐施設の割合(全国平均34.6%)
  • 都道府県別の出現率(最高71.4%〜最低0%)と地域格差の実態
  • 東京23区内(36.6%)の詳細データ
  • 動物病院附設率が低い地域でシニア犬猫を預ける場合の対処法

このページは、ペットホテルJapan編集部が全国1,507施設の公開データを独自集計した一次集計レポートです。「動物病院附設のペットホテルを探したい」「シニア犬なので獣医師がいる施設を選びたい」というニーズへの回答として、全国の実態数値をまとめました。

集計方法: 各施設の施設名・サービス・施設種別に「動物病院」「動物クリニック」「どうぶつ病院」「獣医師」「獣医」「動物医療」「一般診療」「夜間救急」「往診」「動物看護」のいずれかを含む施設を集計(判定ルールは scripts/lib/facet-rules.mjs の vet_onsite に定義。ビルドのたびに再集計されます)。一次データ計測日: 2026年9月25日。


動物病院附設ペットホテルの全国分布マップ

全国集計: 動物病院・獣医師ありは34.6%

1,507施設のうち、施設名または公開情報に動物病院・獣医師の記載がある施設は 551施設(34.6%) でした。

つまり全国のペットホテルの34.6%が動物病院附設または動物病院に準じた医療対応施設です。残り65.4%(956施設)は専業ペットホテル・トリミングサロン兼業型・ペットショップ内施設等です。

この比率をどう見るか——編集長の経験から言えば、「想定より高い」です。ペットホテルという業態の歴史は動物病院に附設された「預かり部門」から始まっており、今でもその系譜が残っています。


都道府県別 動物病院附設率

以下は掲載のある47都道府県の集計結果です。

都道府県 掲載店舗数 動物病院・獣医師あり 出現率
山梨県 7 5 71.4%
宮崎県 6 4 66.7%
三重県 22 11 50%
大分県 6 3 50%
神奈川県 131 65 49.6%
千葉県 78 38 48.7%
愛知県 87 41 47.1%
熊本県 17 8 47.1%
滋賀県 26 12 46.2%
大阪府 110 48 43.6%
埼玉県 114 49 43%
鹿児島県 12 5 41.7%
岩手県 17 7 41.2%
東京都 249 100 40.2%
兵庫県 65 26 40%
沖縄県 10 4 40%
和歌山県 10 4 40%
岐阜県 18 7 38.9%
茨城県 32 12 37.5%
福島県 24 9 37.5%
岡山県 22 8 36.4%
栃木県 15 5 33.3%
広島県 12 4 33.3%
長崎県 9 3 33.3%
青森県 19 6 31.6%
徳島県 7 2 28.6%
静岡県 38 10 26.3%
福岡県 70 16 22.9%
群馬県 18 4 22.2%
京都府 9 2 22.2%
奈良県 16 3 18.8%
香川県 17 3 17.6%
長野県 23 4 17.4%
北海道 42 7 16.7%
鳥取県 6 1 16.7%
宮城県 19 3 15.8%
石川県 20 3 15%
秋田県 7 1 14.3%
福井県 7 1 14.3%
高知県 7 1 14.3%
山形県 7 1 14.3%
富山県 18 2 11.1%
新潟県 20 2 10%
山口県 18 1 5.6%
愛媛県 8 0 0%
島根県 7 0 0%
佐賀県 5 0 0%

集計日: 2026年9月25日。判定ルールは scripts/lib/facet-rules.mjs の vet_onsite(施設名・サービス・施設種別を走査)。


東京23区の内訳

東京都全体(249施設中100施設 = 40.2%)の中でも、23区に絞ると 216施設中79施設(36.6%) です。東京都の多摩地区・市部を含めると比率が上がります。

東京都は施設数が突出して多い(全国1位・249施設)にもかかわらず、動物病院附設率(40.2%)は全国平均(34.6%)をやや下回ります。これは後述する「専業ペットホテルの集中」という東京固有の事情によります。


全国の動物病院・獣医師あり比率を示す円グラフ

「地方は動物病院附設が多い?」は本当か

上位を見ると山梨県(71.4%)・宮崎県(66.7%)・熊本県(47.1%)が高い値を示しています。一方、北海道(16.7%)・山口県(5.6%)・宮城県(15.8%)は低い値です。

「地方は動物病院附設が多い」という単純な法則は成立しません。これは複数の要因が絡み合っているためです。

地域差の構造的原因(編集長の業界視点)

要因1: 掲載施設の絶対数が少ない地域の影響

山梨県・宮崎県は掲載施設数が7件と少なく、そのうち5件が動物病院附設というだけです。サンプル数が少ない都道府県は、少数の施設の性質によって比率が大きく振れます。

要因2: 専業ペットホテルの市場形成

東京都・神奈川県・大阪府のような大都市圏では、ペットホテル専業の独立施設が市場を形成しています。都市部の消費者は「トリミングサロン兼業型」「ケージレス専門型」を含む多様な選択肢を持ちます。専業ペットホテルが増えれば、相対的に「動物病院附設率」は下がります。

ブリーダー時代に複数の動物病院と取引がありましたが、動物病院のペットホテル部門はあくまで「本業(診察)の付属サービス」という位置づけが多く、宿泊定員も少ない(3〜8頭程度)のが一般的でした。都市部では専業施設が台頭することで、動物病院のシェアが相対的に低下します。

要因3: 動物病院の地理的分布

農業・畜産地帯では大動物(牛・馬)も診る「大動物混合診療」の動物病院が多く、犬猫のペットホテルを兼業するケースもあります。山梨県・宮崎県・熊本県の比率が高い背景の一つです。一方、都市部では小動物専門の動物病院が多く、ペットホテル部門の有無は施設ポリシーによって分かれます。


シニア犬猫を預ける飼い主への影響

動物病院附設率の地域差が最も深刻な問題として表れるのは、シニア犬猫・持病のあるペットを預ける場合です。

シニア犬猫(小型犬は12〜15歳、猫は15〜18歳程度)は、宿泊中に急変リスクがあります。心臓疾患・腎臓疾患・糖尿病・てんかん等の持病がある場合は、投薬管理に加えて「急変時に獣医師がすぐに診られる環境」が安心につながります。

この観点で地域別の「選べる動物病院附設施設数」を確認すると:

都道府県(例) 掲載施設数 動物病院附設数
千葉県 78 38
神奈川県 131 65
愛知県 87 41
島根県 7 0
山形県 7 1
愛媛県 8 0
新潟県 20 2

当サイト掲載施設において、動物病院・獣医師ありが0件の都道府県は3県あります(上表参照)。これは「当サイトに掲載されている施設の中で0件」という意味であり、実際には存在しても当サイトがカバーできていないケースを含む可能性があります。ただし施設数が少ない地域での「選択肢の乏しさ」は現実の課題です。


動物病院附設施設を探す際の注意点

「動物病院附設」と表記されていても、実際の対応は施設によって大きく異なります。

注意点1: 「動物病院が同一建物内」と「連携病院が近隣」の違い

施設によって「同じ建物内に動物病院がある」のか「近隣の動物病院と提携している」のかは異なります。急変時の対応速度が変わるため、予約前に確認することをおすすめします。

注意点2: 「入院スペース共用」と「ペットホテル専用スペース」の違い

動物病院の入院棟とペットホテルスペースが完全に分離されている施設と、同じ病室を使う施設があります。感染リスクの観点から「宿泊スペースが診療スペースと分離されているか」の確認が有効です。

注意点3: 夜間の獣医師対応

「動物病院附設」であっても、夜間は獣医師が常駐しない施設がほとんどです。「動物病院附設 = 24時間獣医師常駐」ではありません。夜間の急変対応がどこまで可能かは、個別に確認が必要です。


都道府県別動物病院附設率バーチャート

動物病院附設施設を探す

各都市ページの「施設タイプ: 動物病院附設」フィルタから絞り込み検索ができます。


東京23区の動物病院附設率分布マップ

Q&A

Q. 動物病院附設と専業ペットホテル、どちらを選ぶべきですか?

A. 健康な若い犬猫であれば専業ペットホテルで十分です。一方、シニア犬猫(10歳以上)・持病のあるペット・投薬が必要なペットは、動物病院附設か連携病院がある施設を優先することをおすすめします。施設選びの詳細はシニアペットの預け先選びをご覧ください。

Q. 「動物病院で働いていた」スタッフのいる施設は動物病院附設ですか?

A. 本集計では含めていません。「動物病院に所属する獣医師・スタッフが対応可能な施設」と「動物病院経験者がいる施設」は異なります。本記事のデータは施設名・公開情報に基づく厳密な分類です。

Q. 掲載されていない動物病院附設施設はありますか?

A. あります。当サイトは47都道府県・215都市を調査対象としていますが、全国すべての施設を網羅していません。特に地方都市では、ポータルサイト非登録の施設が公開情報のみでは把握しきれないケースがあります。


本レポートは当サイト編集部による独自集計です。集計基準は施設名・サービス・施設種別に基づきます。集計日: 2026年9月25日。最新情報は各施設の公式HPまたは電話でご確認ください。

この記事のデータについて

全国1,507施設(47都道府県・211市区)の公式サイトの公開情報をもとにしています。料金公開1,004施設・確認済み94.5%・2026年9月確認。取材・監修は行っていません。相場データ/編集方針

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